プロジェクト内容
研究開発構想名
『Sustainability In Action !』で未来を拓くソーシャル・アントレプレナーの育成
目的と目標
本研究開発の目的は「グローバル社会において本当に必要なことを見極める目を持ち、自ら行動を起こし、持続可能な開発を担う人材になる」生徒を育成することである。そのために以下の5項目を本校における生徒がとるべきグローバル・リーダーの行動指針とし国際的素養の醸成を目指す。
［グローバル・リーダーの行動指針］
Ⓐ国際的な視野に立って思考する
Ⓑ外国語でコミュニケーションする
Ⓒ思いやりと優しさをもち、公平な態度をとる
Ⓓ物事を主体的に探究し、問題を解決する
Ⓔふりかえりの力をもち、物事を多面的に評価する
具体的な目標設定として、スーパーグローバル大学や海外大学への進学する生徒の割合を90％、CEFRのB1～B2レベルの割合目標を60％、また公益性の高い大会における入賞者数を20人とした。
現状の分析と研究開発の概要
本校は、建学の精神「フロンティア・スピリット(開拓者精神)」の名のもとに国際教育に日々力を入れ、豊富な外国語学習カリキュラムや海外研修等の国際理解活動を行っている。また平成28年度SGHアソシエイトとして「社会的活動を通したアライアンスパートナーとの連携・協力」という課題に積極的に取組んできた。
平成29年度の研究開発は、これまでの国際理解活動で培われた土台をもとに、新しい視点で活動を広げることにより持続可能な開発を担う人材の育成につながると考え、仮説①・②・③を設けた。この仮説に対して有効である研究開発単位①・②・③を設定した。
[仮説①]
社会課題の理解と解決に関わる探究型カリキュラムを展開することで、生徒が持続可能な社会の
担い手としての実践力を伴ったグローバル・リーダーが育成される。
⇒【研究開発単位①】社会的活動の実践における探究型クロスカリキュラムの展開
[仮説②]
外部組織や学術機関と連携してアクティブラーニングにおける効果的手法を研究することで、
生徒は質の高い国際教育を受けることができる。
⇒【研究開発単位②】アライアンスパートナーとの連携・協力による指導法と評価法の研究
[仮説③]
ICTを活用し、SGH指定校や大学と連携して活動成果を生徒が主体的に共有・発信することで、
生徒の情報リテラシー・自己分析能力を身に付けられる。
⇒【研究開発単位③】フューチャーセンター機能を持つ多元的デジタルアーカイブズの研究開発
課題研究内容
本課題研究では、「『Sustainability in Action !』で世界が変わる」と題し、生徒が将来持続可能な開発に資する能力を身につける為に、社会文化的視点・経済的視点・環境的視点の3つの視点に対して
下記の学習分野【A】【B】【C】を設定し、その解決を目指す『Sustainability in Action!』の実践を行う。
【A】(社会文化的視点)“多文化共生と減災”
【B】(経済的視点)“経済活動と貧困”
【C】(環境的視点)“社会生活と循環”
各分野での活動を促す学習を総合的な学習の時間、学校設定科目、教科教育、課外活動において展開する。
総合的な学習の時間を「SGH基礎Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ」とし、学校設定科目として「Sustainability in Action特論Ⅰ・Ⅱ」（以下、SIA特論）を開講し、多面的なアプローチを行うことができるカリキュラムを構築している。
進捗報告
平成29年度スーパーグローバルハイスクール連絡協議会・連絡会にて実施されたポスターセッションに参加し、本校の教育実践の様子を下記の通り発表した。
［発表内容］
本校ではグローバル・リーダーの行動指針および探究学習テーマを設定し人材育成を図っている。
特徴的な学びの1つは学校設定科目として高校2、3年次を対象に開講されているSIA特論（SIAはSustainability in Actionの略）である。高校2年次に探究学習テーマについて様々な事例を踏まえて広く知識を獲得し、高校3年次に自ら設定した課題について研究を行う。授業はアクティブ・ラーニング形式で展開し、プレゼンテーションやポスターセッションなど、積極的な自己表現を求める内容である。
上記に加え、探究学習テーマに沿った海外研修や、地域と連携した課外活動を着実に実践した結果、社会課題の解決を意識、実践する生徒は年々増加しており、昨年度関西学院大学にて行われたSGH甲子園2017においてフェアトレードの研究を行った生徒が本選出場を果たしている。
今後の展望として、国際バカロレア・ディプロマプログラム認定校でもある本校は、SGHとIBの融合を目指しており、具体的にはSGHアソシエイトとしての課外活動と、IBにおけるCAS（Creativity, Activity, Service）との連携を促進し、独自のカリキュラムを開発する計画を進めている。
連携・協力
名古屋商科大学、名古屋商科大学 国際交流センター、名古屋大学 減災連携研究センター、アルバータ大学 エクステンション学部（カナダ）、マッコーリー大学（オーストラリア）、名古屋商科大学大学院 マネジメント研究科、グレナンガインターナショナルハイスクール（オーストラリア）、愛知県地域振興部国際課 多文化共生推進室、独立行政法人 国際協力機構(JICA)中部国際センター、公益財団 名古屋国際センター 国際協力課、名古屋市昭和消防署 予防課、おもてなし中部誘客推進協議会、スターバックスコーヒージャパン 名古屋市立大学病院店、株式会社JTB中部、Aoyagi Coffee Factory、株式会社ウェイストボックス、特定非営利活動法人 日本国際交流振興会(JFIE)、フェアトレード名古屋ネットワーク(FTNN)、フェアトレード・ラベル・ジャパン(FLJ)、一般社団法人グローバル教育推進プロジェクト(GiFT)